会社概要

商号 株式会社グローヴァ
創業 1998年8月
設立 2000年1月
従業員数 88名(グループ/2015年2月末現在)
資本金 51,500,000円
本社所在地 〒101-0051
東京都千代田区神田神保町3-7-1
(2016年6月6日に中央区築地より移転)
代表取締役 五石 順一
事業内容
  • 翻訳
  • 通訳
  • 企業語学研修
株主 株式会社ロゼッタ
所属団体
  • 日本翻訳連盟
  • 東京商工会議所
営業所
東京本社
〒101-0051
東京都千代田区神田神保町3-7-1
TEL:03-6685-9571 
翻訳通訳のお問合せ
〒101-0051
東京都千代田区神田神保町3-7-1 ニュー九段ビル (地図
TEL:03-6893-8941 / FAX:03-6685-8940
大阪本社 (翻訳・企業語学研修)
〒541-0058
大阪市中央区南久宝寺町2丁目1-2 竹田ビル 4F
地図))
TEL:06(6265)5610 / FAX:06(6265)5615
関連会社

取引顧客 (抜粋)

<省庁>
内閣府、外務省、環境省、経済産業省、国土交通省、財務省、農林水産省、文部科学省、厚生労働省、法務省、海上保安庁、特許庁、国税庁、宮内庁、気象庁、水産庁
<独立行政法人>
日本貿易振興機構(ジェトロ・JETRO)、 宇宙航空研究開発機構(JAXA)、 沖縄科学技術研究基盤整備機構、 科学技術振興機構(JST)、 海洋研究開発機構(JAMSTEC)、 国際交流基金、 国立国語研究所、 国立病院機構、 産業技術総合研究所(産総研)、 情報処理推進機構(IPA)、 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、 森林総合研究所(森林総研・FFPRI)、 水産総合研究センター、 水資源機構、 製品評価技術基盤機構、 石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)、 大学評価・学位授与機構、 中小企業基盤整備機構、 日本高速道路保有・債務返済機構、 農林水産消費安全技術センター(FAMIC)、 物質・材料研究機構(NIMS)、 理化学研究所
<機械>
アマダ、イーグル工業、IHI、SMC、オルガノ、グローリー工業、ジェイテクト、コマツゼノア、サミー、島精機製作所、島津製作所、住友重機械工業、住友精密工業、ダイキン工業、椿本チエイン、TCM、東芝機械、日機装、日立建機、富士ゼロックス、ブラザー工業、前澤工業
<電気機器>
アライドテレシス、アルプス電気、アンリツ、イビデン、岩崎電気、SMK、NEC、沖電気工業、オムロン、キヤノン、京セラ、ケンウッド、小糸製作所、日本電産サンキョー、サンケン電気、シャープ、住友電装、ソニー、大日本スクリーン製造、東芝、東芝テック、日本航空電子工業、日本電産、パイオニア、バイテック、日立国際電気、日立製作所、日立マクセル、ヒロセ電機、富士通、古河電気工業、パナソニック、パナソニック電工、マブチモーター、三菱電機、ミネベア、村田製作所、安川電機、アズビル、横河電機、リコー
<輸送用機器>
アイシン精機、曙ブレーキ工業、今仙電機製作所、エクセディ、カルソニックカンセイ、川崎重工業、関東自動車工業、サノヤス・ヒシノ明昌、スズキ、ダイハツ工業、田中精密工業、デンソー、トヨタ自動車、豊田自動織機、日産自動車、日本車輌製造、富士重工業、ホンダ技研、マツダ、三菱自動車工業
<精密機器>
オリンパス、国際計測器、コニカミノルタホールディングス、テルモ、日本電産コパル、ニコン、フォトニクス、HOYA
<情報・通信>
伊藤忠テクノサイエンス、NTT-ME、NTTコミュニケーションズ、NTTデータ、NTTドコモ、NTTドコモ関西、NTT西日本、NTT東日本、KDDI、住商情報システム、日本アイビーエム、ボーダフォン、日本電信電話、日本ヒューレットパッカード、光通信、フォーバルテレコム、マイクロソフト
<医薬>
サノフィ・アベンティス、エーザイ、エスエス製薬、大塚製薬、小野薬品工業、協和発酵キリン、第一三共、塩野義製薬、ジョンソン・エンド・ジョンソン、ゼリア新薬工業、大正製薬、武田薬品工業、中外製薬、バイエル、ノボ ノルディスク ファーマ、万有製薬、久光製薬、ファイザー、富士レビオ、アステラス製薬
<化学>
旭化成、石原産業、宇部興産、エヌ・イー ケムキャット、エフピコ、花王、カネボウ、クレハ、コニカミノルタホールディングス、資生堂、住友化学工業、住友ベークライト、積水化学工業、積水化成品工業、ダイセル化学工業、ダイソー、DIC、東ソー、東亞合成、トクヤマ、日東電工、ニフコ、日本酸素、日本ゼオン、日立化成工業、富士フイルム、フマキラー、三井化学、三菱化学、三菱ガス化学、三菱樹脂、ライオン
<食料品>
アサヒビール、味の素、カルピス味の素ダノン、キリンビール、サッポロビール、JT、日清食品、日清製粉グループ、森永乳業、ヤクルト本社、雪印乳業
<繊維>
オンワード樫山、クラレ、グンゼ、帝人グループ、東洋紡績、東レ、日清紡績、三菱レイヨン、ユニチカ、ワコール
<石油・ゴム・ガラス・土石>
コスモ石油、昭和シェル石油、新日本石油、太平洋セメント、TOTO、日本板硝子、日本ガイシ、日本電気硝子、日本特殊陶業、ノリタケカンパニーリミテド、ブリヂストン、横浜ゴム
<鉄鋼・金属>
旭テック、アライドマテリアル、新家工業、アルインコ、INAXトステム・ホールディングス、クボタ、三和シヤッター工業、住友金属鉱山、住友電気工業、大同特殊鋼、ダイニチ工業、中央発條、日本軽金属、日本伸銅、ノーリツ、日立金属、フジクラ、古河機械金属、三井金属、三菱マテリアル
<建設>
大林組、鹿島建設、きんでん、大成建設、清水建設、千代田化工建設、戸田建設、日揮、三井住友建設
<その他製造業>
アスク、エイベックス・グループ・ホールディングス、エレクトロニック・アーツ、カプコン、共同印刷、コクヨ、大日本印刷、図書印刷、凸版印刷、トミー、ハドソン、バンダイ、バンプレスト、フジシール、三浦印刷、ミズノ、メディアクエスト(キッズステーション)、ヤマハ、リンテック
<商社>
伊藤忠エネクス、伊藤忠商事、オートバックスセブン、川鉄商事、JALUX、住友商事、豊田通商、日商岩井、日本紙パルプ商事、丸紅、三井物産、三菱商事
<小売業>
イオン、西友、千趣会、ダイエー、高島屋、日本トイザらス、丸善、三越
<金融業>
あいおい損害保険、岡藤商事、国民生活金融公庫、新生銀行、大和證券、武富士、ドイツ銀行グループ、日興コーディアルグループ、東京海上日動火災保険、日本興亜損害保険、三井生命、みずほ信託銀行、三井住友銀行、横浜銀行、りそな銀行
<不動産業>
スターツコーポレーション、ダイア建設、東京建物、三井不動産、三菱地所、リロクラブ
<運輸>
川崎汽船、佐川急便、全日本空輸、東京急行電鉄、日本航空、日本通運、日本トランスシティ、日本郵船、阪神電気鉄道、東日本旅客鉄道、三菱倉庫、ヤマト運輸
<電気・ガス業>
大阪ガス、関西電力、東京ガス、東邦ガス
<サービス業>
グッドウィル・グループ、セコム、丹青社、電通国際情報サービス、電通テック、トレンドマイクロ、日本電子計算機、藤田観光、ベルシステム24、ベンチャー・リンク、吉本興業
<シンクタンク>
野村総合研究所、三菱総合研究所、UFJ総合研究所
<旅行業>
近畿日本ツーリスト、JTB、ジャルパック、東急観光、日本交通事業社、日本旅行
<マスコミ・広告・出版>
秋田書店、アサツー ディ・ケイ、朝日放送、MTV、オリコム、音楽之友社、角川書諸店、神戸新聞事業社、サンケイリビング新聞社、CCH第一法規出版、集英社、松竹、増進会出版社、ダイヤモンド社、テレビ東京、電通、東北新社、日本経済新聞社、日本テレビ放送網、乃村工藝社、博報堂、ぴあ、フジテレビジョン、読売テレビ放送
<教育機関>
大分医科大学、大阪医科大学、岡山県立大学、京都産業大学、京都大学、近畿大学、甲南学園、昭和大学、帝京大学、東海大学、東京女子大学、東京大学、東京都立保健科学大学、東北大学、日本大学、広島大学、北海道大学、武蔵工業大学、名城大学、麗澤大学、早稲田大学
<各種団体>
2002年FIFAワールドカップ日本組織委員会、JETRO デュッセルドルフ、東京国際映画祭、日本オリンピック委員会
等8,000社以上
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